超大手の芸能事務所に関する報道に接して

　超大手の芸能事務所が60年以上続いた看板を下ろすことになりました。所属のタレントに対する会社代表の性加害が原因です。この会社は被害者への補償が終了する時には廃業するそうです。

　この出来事はメディアでも取り上げられ、SNS上でも様々な意見が出ています。

　色々な議論を巻き起こしていますが、結局は日本の「性に対する意識の低さ」が底辺にあると感じます。

　2023年6月に世界経済フォーラムが発表した2023年版の「ジェンダーギャップ指数」の日本の順位は調査対象となった146か国中で過去最低の125位に後退しました。(前年は116位)

　ジェンダーギャップ指数とは、男女の格差を「経済」「教育」「健康」「政治」の4つの分野に分けてランク付けしたものです。

　つまり、そもそも日本は「男の人も女の人も同じ人間だ」という考え方が世界的に見ても極めて「低い」ということなのです。

　このように、性に対して偏見がある国なので、「男の人が男の人に “いたす” ことは “ない”」「“いたされる”側は被害者ではない」という空気が醸造されてしまったのではないでしょうか。

　それゆえに「加害」・「被害」は「異性間でしか成立しない」という、大きな思い違いを生んでしまったのでしょう。

　愚かなことです。とても残念に思います。

　ところで、今回の出来事には、もうひとつの問題が潜んでいます。

　会社の代表が、その “優位的な立場” を利用して、所属タレントに害を加えた、ということです。ところが、なんとなく、このことについての報道は “薄味” な気がします。

　しかし、超大手芸能事務所の件が落ち着いてくる頃には様々な方面に飛び火していくかもしれません。

　“ジェンダーギャップ” や “ハラスメント” については、芸能に関わる身として襟を正していかなければならないと考えています。

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